学資保険に医療保障の特約は付けるべき?

「学資保険の説明を聞いたら医療保障の特約を付けることをオススメされたけど付けておくべきなの?」
という疑問をお持ちの方に、学資保険に医療保障特約を付けるべきかどうかについてご説明します。

学資保険の特約で医療保障を付けることはオススメしません

結論から言いますと、学資保険の特約で医療保障を付けるのはオススメしません。
学資保険とは文字通り、お子様の学費を貯蓄することが目的だと思います。
学資保険に加入するならば返戻率が100%以上であることが望ましいですよね。
しかし、医療保障系の特約を手厚くすればするほど返戻率は低くなり、元本割れが起きてしまいます。

保険会社にとっては、学資保険はおいしくない商品です。
そのため、医療保障などを付けてそこから利益を得ようとします。しかし、それは保険会社側の都合です。
学資保険で「貯蓄」を目的にしているのであれば余計な特約はできる限り付けないほうが良いでしょう。

医療保障を契約するなら共済系のものがお得

そうは言っても子どもに万一のことがあった時に何も保障がないのは不安。
もしケガや入院をした時に保険に入っていなかったら大変なのでは?と思う方も多いですよね。
そんな方は学資保険の特約ではなく、単体の医療保障を検討すべきです。
お得なものは「●●共済」という名前が付いているものです。
月額1000円程度の商品がほとんどで、加入年齢に関係なく、一律の掛け金です。
学資保険は子どもの年齢が上がれば上がるほど掛け金も高くなってしまいますが、共済系であれば一定の年齢制限以内(~10歳や~18歳など)であれば掛け金は変わりません。
さらに、割戻金といって、年に1回余剰金を返還してくれる制度がある場合もあるので、実際の掛け金はもっと割安になることもあります。
学資保険は早めに入っておき、医療保障については、各共済系をゆっくり比較して検討しても遅くはないのです。

子どもに医療保険不要論の言い分

子どもには医療保険はいらないという意見もあります。
その理由は、日本の場合、子どもの公的な医療保障が充実しているからです。
各市町村が主体となっているため、住んでいる地域によって保障される年齢や手続き方法は異なりますが、ほとんどの自治体では乳幼児の間の医療費が助成されます。
そして、その助成が小学校に上がる前まで続くところもあれば、手厚いところでは中学生卒業まで援助される地域もあります。
有名なのは東京都の助成制度で、東京23区の場合は15歳までの通院・入院費用が無料、千代田区・北区ではなんと18歳まで無料です。
これだけ各自治体の医療保障が充実していると、特に医療保険に加入していなくとも家計が圧迫されるということはありません。
そのため、子どもが小さい頃から医療保険に加入するのは無駄だという意見があるのです。
気になる方は、一度住んでいる地域の保障制度を確認の上、公的な助成がなくなる頃に加入を検討することにしてもいいかもしれません。

子どもに医療保険必要論の言い分

一方で、子どもが小さな頃から医療保険に加入しておくべきという意見もあります。
その理由は、医療保険及び生命保険は健康な状態でしか加入できないからです。
一般的に、子どもの頃に重い病気にかかったり、入院する確率というのはあまり高くありません。
そのため、医療保険に入っても掛け金が無駄になってしまうという考えもあります。
しかし、少ない確率ではありますが、小学校に上がるような頃に重篤な病気が発見されるケースもあります。
その時に医療保険に加入していなかった場合、その子は一生保険には加入できないのです。
また、医療保険や生命保険は年齢が高くなればなるほど掛け金も高くなってしまうのですが、子どもの頃から加入していた場合には安い掛け金のまま継続することができます。
子どもが大きくなってから自分で保険を検討して選ぶことも大切ですが、親が小さな頃から加入しておき、成人や就職した頃に引き継いであげるのも子どもに残せるプレゼントの一つと言えます。
「いざという時の安心料」「将来の子どもへのプレゼント」、そのような考えで医療保険に加入しておくのも一つの考え方です。

具体的な保険の内容が知りたいという方は

共済系の医療保険はいくつかあります。
それぞれの保障内容をよく見た上で加入を検討してみてください。

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